無審査で即日20万借りる方法はある?

無審査で即日20万借りる方法はある?

無審査のローンは存在しない

どのような少額の借入においても、無審査で貸してくれるローンはありません。審査なしとは無条件という意味であり、誰でもいいことになってしまいます。お金を貸す側としては借り手に対して返済能力を求めるはずであり、返済能力ゼロだとわかっている相手には貸さないでしょう。個人間の貸し借りにおいても、例えば無職の友人にお金を貸すということは、あげるのと似たようなものです。いずれ働いて返してくれる可能性に賭けるよりも、貸さないほうが安全だと言えます。こうして自分ごとに置き換えるとわかりますが、返済能力のわからない相手に対して融資する業者はないのです。即日かどうかは問題ではなく、20万を審査なしで借りることはできません。

20万を1万にしても結果は同じであり、貸してくれる業者があったら怪しいと思うべきです。ヤミ金の常套手段として審査なしで融資しますという謳い文句がありますが、貸金業者がこうしたリスクを背負うことはしません。お金を借りたい人は大勢いるので、返済能力の怪しい人に融資をする意味はないでしょう。返済できるかどうかわからない人より、返済能力のある人に貸したいと思うはずです。借り手側としても安定した収入を得ているなら、審査を怖がる理由はありません。むしろ適切な審査を行っている金融機関のほうが安心できます。審査が厳格な業者ほど低金利で貸してくれることが多いですが、これは借り手を精査しているからです。銀行の審査は消費者金融よりも厳しいと言われますが、借り手を選んでいることが理由です。

20万を無審査で借りることは不可能なので、こうした場合は審査の必要がない親族から借りることを考えるのが現実的な方法と言えるでしょう。友人間の貸し借りについてはトラブルに発展する可能性があるので、親や兄弟から借りるほうが安全です。ただし、いずれにしても金融機関以外からお金を借りる方法はトラブルに発展しやすいので、金額が20万でも1万でも避けたほうがいいのは間違いありません。どうしてもお金を借りたい場合は、とにかく仕事を見つけるしかないのです。

アルバイトやパートなどの非正規雇用でもよいので、まずは就職することに専念しましょう。数万の入用ならば単発のバイトで乗り切るという方法も使えますが、20万となると現実的に正規・非正規雇用として就職しないと厳しいでしょう。お金を借入するためには20歳以上で、かつ安定収入がないといけないのです。

 

審査で嘘をつくと借りられない

20万を審査なしで借りることは不可能なので、どのようなローンにも必ず審査があると考えておきましょう。審査では無職なのに働いていると嘘をついても、ほぼバレると考えていいです。在籍確認の連絡が職場に行きますから、ここでバレてしまうのです。在籍確認なしを売りにしている業者もありますが、絶対にないとは限りません。怪しい借り手だと判断されれば、確認に電話が行くと考えていいでしょう。審査書類に年収・職業を偽って記入してバレた場合、1円も借りることができなくなります。普通に審査を受けて借入できないなら、借りるだけの返済能力がないということです。20万という金額については、初回融資の金額としては普通より多いと言えます。

キャッシングで50万や100万を借りている人は普通にいますが、最初から借りられたわけではありません。信用を構築して増額融資を受けることで、限度額が上がっていったのです。初回融資では20万で申し込みをしても落ちてしまう場合があります。審査に通過しやすい金額は昔から10万と言われており、それを超えてしまうと落ちることがあります。特に他社借入もある状況では、20万は借りられないことも多いでしょう。消費者金融のキャッシングは総量規制により、融資できる上限は法的に年収の3分の1以内になります。

20万円を即日で借りるためには年収で60万以上あれば問題ないわけですが、これはあくまで法的な話です。実際の融資は総量規制の範囲のさらに半分以下になることが少なくありません。信用を積み上げれば総量規制の満額まで借入することも可能でしょうが、初めて借りたい場合はハードルが高いと言えます。特に即日融資を希望する場合は、無理のない金額で申し込みをするべきでしょう。20万という金額が本当に必要なのか今一度シミュレーションをしてみて、1万でも少なくできるなら少なくしましょう。審査では信用力を求められますが、ここでの信用力とは誠実性も含まれています。

嘘をついて契約しようとする方は、返済能力があったとしても借入はできないでしょう。他社借入がないと嘘をついたり、少なく申告したりするのはいけないことです。過去の延滞に関してもシビアにチェックされるので、延滞はしないようにしてください。延滞をするとペナルティとして遅延損害金が発生するので、より多くの返済金が必要となります。金融機関のローン商品をチェックするときは、実質年率に加えて遅延損害金の利率も調べておきましょう。